John Maynard Keynes

ジョン・メイナード・ケインズは、経済学の歴史を「ケインズ以前」と「ケインズ以後」に分断したと評される、20世紀で最も影響力のある経済学者である。世界恐慌という未曾有の危機に直面し、従来の古典派経済学が説明できなかった大量失業の原因を理論的に解明するとともに、政府による積極的介入という処方箋を提示した。

1883年、ケンブリッジ大学の経済学者ジョン・ネヴィル・ケインズの子として生まれたケインズは、名門イートン・カレッジを経て1902年にケンブリッジ大学キングス・カレッジに入学する。数学を専攻したが、アルフレッド・マーシャルの薫陶を受けて経済学に転じた。学生時代にはエリート知識人の秘密結社「ザ・ソサエティ」に参加し、後のブルームズベリー・グループの文学者・芸術家たちとの交友を深めた。この多面的な知的交流が、経済学にとどまらないケインズの広い視野を形成する基盤となった。

1906年にインド省に就職するも2年で退官し、ケンブリッジに戻って貨幣論の研究と講義を開始した。1912年にはエコノミック・ジャーナル誌の編集者に就任し、1945年まで33年間にわたって経済学界のゲートキーパーとしての役割を担った。第一次世界大戦後の1919年、パリ講和会議に大蔵省首席代表として参加したケインズは、ドイツへの過大な賠償要求が欧州経済を破壊すると警告した。その主張が退けられると大蔵省を辞職し、『平和の経済的帰結』を発表する。この書はベストセラーとなり、ケインズの名を一躍国際的に知らしめた。後にケインズの予言はほぼ的中し、過酷な賠償はハイパーインフレーションを誘発してワイマール共和国の経済的・政治的混乱を招く結果となった。

1920年代、ケインズは株式・商品先物への投資で個人資産を運用するとともに、キングス・カレッジの基金運用も手がけ、実践的な投資家としての顔も持っていた。1925年にはチャーチルの金本位制復帰政策を『チャーチル氏の経済的帰結』で批判し、為替レートの過大評価が英国産業を疲弊させると論じた。

ケインズの思想的頂点は1936年の『雇用・利子および貨幣の一般理論』である。古典派経済学のセイの法則、すなわち供給が自動的に需要を生み出すという命題を根本から否定し、「有効需要の不足」こそが非自発的失業の原因であることを理論化した。市場メカニズムに任せれば経済は自動的に完全雇用に達するという従来の楽観論を覆し、政府の財政支出による需要創出の正当性を示した乗数理論は、世界各国の経済政策を根底から変革した。このパラダイム転換は後に「ケインズ革命」と呼ばれる。

第二次世界大戦中、ケインズは大蔵大臣顧問として復帰し、戦時経済の運営に貢献した。1944年のブレトン・ウッズ会議では、国際通貨「バンコール」の創設を提案してアメリカのハリー・ホワイトと激しい交渉を行った。最終的にはホワイト案が採用され、IMFと世界銀行が設立されたが、ケインズの構想は現代のSDR（特別引出権）の先駆として評価されている。

激務が健康を蝕み、1946年4月、心臓発作により62歳で死去した。ケインズ経済学は1970年代のスタグフレーションで批判を受けたが、2008年の世界金融危機以降、各国政府が大規模な財政出動に踏み切ったことで「ケインズ主義の復活」が宣言され、その理論的遺産は新ケインズ主義として今なお進化を続けている。